キャリアと職業支援

課程修了者の進路

2014年度以降の修士修了者の進路の傾向は、おおむね下の表の通りです。全体として、進学に対する就職の比率が少しずつ上昇しているようです。進学者と就職者の和が修了者総数と一致しないのは、全員から調査に対する回答が得られているわけではないからです。

就職先としては、高校教員などの教育職、大学事務職、出版社・新聞社などのマスコミ、官公庁のほか、情報通信・IT関係、商社、製造業、サービス業等の諸企業も挙げられます。下に近年の具体例を挙げておきます。

なお、博士後期課程では、2014年度に7名、2015年度に8名、2016年度に8名、2017年度10名、2018年度14名、2019年度18名（2019年度までに累計145名） の課程博士号取得者が出ており、着実に研究者養成の目的が果たされています。

近年の修士課程修了者（第１部門）就職実績（正規職員）の一部

官公庁

サンクトペテルブルク日本センター

外務省

東京入国管理局

大学・学校

広東外語外貿大学

Da nang University of Foreign Languages

閩江学院外国語学部日本語科

スリランカ・ケラニヤ大学現代語学科

華中師範大学

相模女子大学

ハルビン理工大学栄成学院

国立国会図書館

サイアム大学日本語コミュニケーション学科

早稲田実業学校

東京福祉大学

佐呂間高校

東京国際交流学院

山野美容芸術短期大学

東京福祉大学

学校法人津田塾大学

NHHK日米外語学校

Siam University（タイ）

学校法人法政大学

国立国語研究所

日本工業大学共通教育学群

工学院大学国際キャリア科

北京外国語大学日本語学院

フエ大学外国語大学（ベトナム）

慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス総合政策学部

一橋大学言語社会研究科非常勤講師

玉川大学リベラルアーツ学部

静岡県教育委員会

関東国際高等学校

法人・財団等

JICAトルコ事務所

公益社団法人茨城県国際交流協会

NPO法人多文化共生センター東京

NPO法人第２広域協会

公益財団法人日本舞台芸術振興会

千駄ヶ谷日本語教育研究所

公益財団法人東京都保健医療公社

国際交流基金マニラ日本文化センター

日本オリンピック委員会

NHKエンタープライズ

公益財団法人横浜市芸術文化振興財団（横浜市民ギャラリー）

独立行政法人国際交流基金日本語試験センター

独立行政法人日本芸術文化振興会

美術館・博物館

学芸員資格取得プログラムのページをご覧ください。

一般企業等

（株）テクノ・スタッフ

（株）分析屋

大学通り翻訳通訳合同会社

江蘇省連雲港市第一人民医院

ＮＴＴラーニングシステムズ（株）

トライグループ　個別教室のトライ

（株）ダイヤモンドビジネス企画

富士ゼロックス（株）

（株）ガステック

（株）日新

（株）Pｔmind

三井住友海上火災保険（株）

（株）ベネッセコーポレーション

ヤマトグループ

GMOペイメントゲートウェイ（株）

西村あさひ法律事務所

（株）虎屋

吉田プラ工業（株）

（株）インテリジェンス

大成建設

リクルート アドミニストレーション

マツダ（株）

（株）クオン（翻訳出版）

トッパン・フォームズ

IHI

牧野フライス製作所

パクテラ・テクノロジー・ジャパン（株）

（株）bitsense

九州朝日放送

GMOグローバルサイン（株）

アマゾン

（株）伊藤園

（株）青土社

ユニプレス（株）

（株）沖データ

サムライト（株）

（株）サイバー・コミュニケーションズ

（株）重光　ハーブス丸ビル店

清アート（株）

日暮里サニーホール

（株）資生堂

NISSHA（株）（京都）

アマゾンジャパン

（株）童心社

読売新聞東京本社

商船三井（中国）

㈱プロシスタス

三菱UFJモルガン・スタンレー証券（株）

朝日生命

大幸住宅（株）

（株）アリスタゴラ・アドバイザーズ

致遠経営（株）

早稲田大学アカデミックソリューション

（株）MK教育グループ

（株）イデア・インスティテュート

（株）アムタス

日本出版販売（株）

ベリーベスト法律事務所

（株）四谷大塚

りらいあコミュニケーションズ（株）

（株）朝日エル

（株）ウェザーニュース

（株）リーベル

（株）文藝春秋

日本軽金属（株）

紀伊國屋書店

アビームコンサルティング（株）

（株）ジャニーズ事務所

その他（順不同）